米国株は今か買い場!?
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ビットコインはどこまで下がる?
ビットコインの暴落が始まった。
11月は6500ドル前後で推移し続けていたビットコインでったがここにきて暴落を始めた。理由はおそらく世界中で始まりつつある、テーパリングと利上げである。
ビットコイン始めとする暗号資産は発行数が決まっているため、インフレが起きると通貨に対し価値が上昇するため多額の財政出動を理由に価格が青天井にい上昇してきたが、下落に転じた。
RSIは依然50を越えているが現在の値は前回の暴落の始まりと同様の値に近づきつつつある。
しかし、今回は300万円近くまでの下落は起きないだろう。200日移動平均線をターゲットに460万程度までの下落は覚悟した方がよいだろう。
ヨーロッパ諸国の相次ぐ利上げ、アメリカでも年内の利上げの可能性が十分い考えられる。
ビットコインは基本的には金利を生まないものであるため、各国の通貨の金利の上昇を悪材料に売りが続くであろう。
日本で生活しているとインフレを実感できないが、住宅業界ではかなり影響を受けている。
ウッドショックをはじめ、実は鉄などの部資材の価格も上昇している。
住宅の価格は経済の先行指標になるため、日本でもインフレが起きる可能性が高い。
世界中でインフレを抑制するための利上げ進む中、日本ではいまだに利上げどころかインフレも実感できていない。これは世界中のマーケットとの乖離を生むためうまく生かすことが出来れば資産を伸ばすことができるだろう。
注目すべきは国内で生産、製造が可能で世界的に需要のあるメーカーである。
堅調に上がり続けるインド株!!
これから最も注目をあびるであろうインド株の展望について
2021年も半年が過ぎ、コロナ渦の波乱の株価の変動も一部(仮想通貨)を除きおちついてきました。
コロナの影響で将来の不安や家で過ごす時間が増えたことを背景に投資を始める若者が急増している。そしてその投資先は米国株一択!しかもS&P500に連動するインデックスファンドに積立投資を長期間続け雪だるま式に複利の力を使って資産を増やしていくというものである。
これは、社会人なりたてで仕事へ時間と労力を注ぐ一方で特に何も考えず投資をしようと考える2私のような若手社会人の投資家であれば時間コスパを考えると最も合合理的で最強に投資戦略です。
そのため投資を始めたばかりで時間もかけることが出来ず、投資元本も少ない投資家は、米国株、インデックス積立投資がを継続していくことが数十年後の資産を最高にしてくれることは間違いありません。米国株は世界の株価の50%を占めていることからも他の国に分散投資したとしても米国株が下落するときには間違いなく他の国にも影響を与えることとなります。
ここまで米国株の積立投資を勧めたうえでなぜインド株なのかというと10年後はインドの時代が来るからです。中国がなぜ世界を脅かすほどの大国になれたのか?それは、
人口が桁違いに多いからです。人口が日本の10倍の中国では全国民の消費が1%増えると日本の10倍の金額の消費が生まれることとなります。これまで人口が大いにも関わらずインドや中国が経済大国となりえなかったのは消費が人口の多さ以上に少なかったからです。しかし、数学大国のインドにインターネットで世界中でビジネスができる時代が加わると誰が考えてもアメリカや中国を超える大国になると思うでしょう。
経済が豊かになれば必ずしも株価も上がるというわけではないが、ここまでのビックウェーブで株価が上がらないことはないでしょう。
ここでインド株に投資する方法とおすすめの投資先をご紹介いたします。
インド株に投資する方法はいくつかありますが日本の証券会社では扱っていない証券会社も多いので直接インドの取引所で売買するのでなく、インド株の投資信託やETFへの投資又はADR株への投資という2種類の投資方法で投資することになります。
このブログを書くにあたり改めて日本でもインドへの投資ができないか調べてみたが手数料が高すぎるものしかないことがわかりました、、、
これでは日本人はいつまでたっても投資はギャンブルだ!と言い続けることとなるでしょう。
そんなことはさておきインドのETFはアメリカではEPI(WisdomTree India Earnings ETF)、中国では2836.HK(iShares Asia Trusut)があります。
FOMCの議論、債券購入テーパリングと利上げ開始時期へとシフトか
日本時間の2021年16月17日未明にFOMC(連邦公開市場委員会)の今後の金融見通しなどの発表を行います。
今回は債券購入のテーパリング議論の前倒しに踏み切るか、2023年にも利上げを開始に踏み切るかを検討する可能性があり投資家に注目されています。
最近はSNSなどでも米国株、ETF投資をしている若者が非常に増えている気がします。テーパリングは米国株価に大きな影響を与えます。
現在アメリカのワクチン接種完了者は60%を超えています。60%は集団免疫の条件といわれています。これを超えています。
しかし、経済状況がすぐに復活し実質の就業率が安定するまではまだまだ時間がかかるとみられているため、テーパリングや長期金利の利上げはすぐには実行しないとみられていますがもし、発表があれば株価の暴落、とくにグロース株の株価の暴落が起こりかねません。
そのため、オプションでスキューの指数が急上昇しています。個人投資家をはじめヘッジファンドもFOMCに注目しているということです。
もし、テーパリングの前倒しが発表されればこれは投資をこれから始める方々には絶好のないタイミングになります。
というのも株価の下落はいつまでも続く可能性は非常に低いです。経済活動が少しづつ復活していくとコロナで復活できていない株価がもとに戻るので上昇していきます。
飲食業界や旅行産業、エネルギー株などは依然としてコロナの大暴落依頼復活しきってはいません。これらの産業の赤字を黒字に帰るまではあだ時間がかかることが予想されますが、徐々に需要の拡大していくでしょう。
日本で集団免疫が獲得された先に上昇する投資先はここ!!!
ワクチン接種の拡大による株価の上昇は見込めるのか?
やっと日本でも医療従事者だけでなく一般の高齢者も接種がスタートしました。
未だに接種の速度はゆっくりのままですがスタートしてしまえが徐々にワクチンを接種しコロナ免疫を持った方々が増加していくことは間違いありません。
ここで個人投資家は集団免疫を獲得した後も利益を享受していくことができれば、コロナ渦で株価のバブル的な上昇の恩恵と合わせてより大きなリターンを獲得することが出来ます。
世界的にはすでに集団免疫を獲得し、経済活動が徐々に復活しつつある国があります。これらの国の経済状況を確認することでワクチン接種が遅れている日本のワクチン接種が本格化し経済が回復した後の株式市場を予測することができます。
- コロナの脅威に打ち勝った国の経済状況
- 日本のこのセクターに注目?
- 今の株式市場はバブル?
2021年6月9日現在のっ世界のワクチン接種完了者(2回以上接種した人)の割合を表した表が以上になります。
これを見るとイスラエルは約60%という集団免疫の獲得したといえる状況になっています。
これを受けイスラエルではマスクの着用が必要最低限になり、飲食業や旅行産業などの重要が回復し2年以上打撃を受け続けたこれらの産業の需要拡大がみられています。一方で需要の増加とこれまでの政府による莫大な財政支出をしたためにインフレリスクがあります。現在は経済が多少回復しようと不景気なことに変わりはないためインフレがすぐに起きる可能性は低いがインフレは起こるでしょう。
チリやアメリカなどもワクチンの接種の割合が増加しているが変異株の影響もありすぐにイスラエルのように経済の復活にならないでしょう。
2.これまで打撃を受け続けたセクターに注目することで、日本などの以前接種割合の
少ない国で今後上昇することが予想できるセクターは、飲食業と旅行産業です。
すでに、JAL、ANAという航空会社の株かは急上昇しています。
アメリカへの物資の輸送解禁による航空産業の復活の兆しが見えたからであると予想される。一般の旅行客の解禁が全くないこの環境下でもこれだけの上昇を見せているこの2のつの企業は投資先として優良でしょう。
飲食業界はいまだ上昇の兆しが見えていないことを考慮すると今のうちに買い向かうことで大きな利益が得られるかもいれません。日本はいまだになかなか給付金が配られていないことを考慮し、倒産の可能性も依然高いため手は出しておりません。ハイリターンを目指すのであれば面白いセクターであることは間違いないので注目しつつ株価の流れを追っていきたいと思います。
3.今の株式市場はバブル?
こんなことを考え投資を始めず、コロナ渦で機会損失を被った投資家は少なくないでしょう。私もその一人で、銀行株や商社株は上昇し続ける中、これ以上の上昇は見込めないと考え投資を見送ってきました。これが失敗で日本の株式市場は上昇を続けています。
長期的な投資をメインに行ってはいても短期投資もしていかないと投資に楽しさを見出せない性格のひとも少なからずいると思います。
そんな人におすすめなのがSBIのネオモバイル証券で日本株を1株づつ投資できるため100株単位で購入する資産を持っていない人や投資先を分散させたいときに役立ちます。正直国内のETFは手数料や信託報酬が高すぎてまともなものが少ないため自分で分散をきかせたPFを作成することになってしまうので少しづつ購入りリスクを最小限にして資産を拡大させていきましょう。
グロース株はまだ下がるのか
米国の国債の長期金利の上昇を受け急激にGAFAやテスラをはじめとするハイパーグロース株が急激にげ荒くする場面がありました。これをバブルの崩壊と読んだであろう投資家も損切りを行った結果、株価の下落は金利の上昇は止まっても続きました。
それを受け、割高であると評価されてきたグロース株が軒並み買いが集まり3月9日には少し回復を見せました。この回復が一時的なものなのか。今後もしばらく下がるのか、それとも上昇に転じるのかを見極めることで切ればグロース株の上昇による利益を大きく得ることができるでしょう。
しかし、私はこのような場面では基本的に動かないことが多いです。
理由は大きなリターンを目指すことは同時に大きなリスクに自分の資産をさらすことにつながるからである。
投資スタイルは投資家のかずだけあります。そのため自分の投資スタイルが必ずしも正しいとはおもっておりません。
長期目線の投資だけでは、続かないというのが私の見解です。・投資を始めて1年目の若輩者ですが長期投資メインに行い、2割ほどは短期、中期投資を行っていいます。これは投資の楽しみ得るために行っています。長期投資は自動積立ですので株価どころか現在いくらの利益があり、いくら積み立てているのかも実は把握しておりません。
一方、短期用の投資先の株価は出勤時の移動時間などにほぼ毎日確認し、利益確定のタイミングを計っております。1日、10分程度ですが、毎日チャートや世界経済に目を向けることが今後、資産が増え投資先も額も増えてきた時に必要であると考え、このような行動をとっております。
とここまで自分の投資スタイルを紹介しましが、米グロース株投資にどうつながるかというと、同じような考え方の投資家は短期的な利益の確定のために、グロース株に注目が再度集まるということです。
これにより3月9日には一時的ではありますが株価が大きく上昇しました。
これらのことを踏まえグロース株はこれからも下がるのか?という問いにはNOと答えることになります。
これからグロース株投資を始めようと考えている方は、投資しようと考えている資産を3回程度に分け投資していくことをお勧めします。
これにより時間を分散できるので、リスクを大幅に削減できます。逆にリターンも下がる可能性もありますのでリスク許容度と相談しながら投資していきましょう。
皆さんが株価の一時的な乱高下に惑わされず長期的に地震の資産を拡大ていけることを心からお祈りしております。
あわよくば自分の資産そも大きく上昇してほしいですね。。
ビットコインの価格はまだ上がる?
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ビットコインの価格は2021年も上がるでしょう!
2021年の1月のはビットコインをはじめとした多くの仮想通貨の価格が上昇しました。この上昇の背景にはコロナウイルスのパンデミックによる世界中で通貨供給量が大幅に増え、インフレリスクが高くなったことがあります。また、発展途上国の一部では国レベルでの破産がありました。そのため国の債権にも不安があり、世界中の通貨に変換できるビットコインの価格が大幅に上昇しました。
今回は今更聞けないビットコインについて解説していき、仮想通貨は長期投資のポートフォリオに組み入れるべきかどうかも解説していきます。
[目次]
1.ビットコインとは
2.仮想通貨が注目されるわけ
3. 数年後の仮想通貨の状況について
4.まとめ
1.ビットコインとは
ビットコインとは仮想通貨(暗号資産)の一種です。
仮想通貨とは、電子データで取引される通貨のことです。円やドルなどのよう法定通貨と違い法律的に価値を認められているものではありません。そのため仮想通貨で借金をすることはできません。しかし、仮想通貨は世界中の法的通貨に変換できるので実質的には同じ価値とされていいます。
また、仮想通貨の供給量には上限があります。そのため法定通貨のようなインフレのリスクがないため価値保存が出来ます。
ビットコインの他の仮想通貨を総称してアルトコインといいます。
アルトコインにはビットコイン、イーサリアム、リップル、ビットコインキャッシュ、ライトコイン、NEM、イーサリアムクラシック、LISKnなどがあります。
2.仮想通貨が注目されるわけ
仮想通貨の大きなポイントは3つあります。
1つ目はブロックチェーンという技術により誰も改ざんできないということです。
ブロックチェーンについて解説するとそれだけで終わってしまうのでここではかなりざっくりいうと、「取引したすべての人が取引のすべてを監視するシステム」です。これにより変化があると必ずバれるため、安全に自分の資産を守ることができます。ビットコインが盗まれたなどの原因はビットコインを管理している取引所から盗まれることになります。なので仮想通貨取引を始める方はその取引所が安全であることを確認するべきです。
2つ目は仮想通貨の発行数に上限があることです。発行総量は 2,100万 BTC が上限と決められており、上限に達するのは 2140 年頃になる見込みです。
法定通貨と違いインフレリスクがないため、量的緩和が拡充されている今、注目されています。
3つ目は、インターネット販売などで仮想通貨の利用が可能になり始めていることです。これにより本当に通貨として利用できることへの期待感が高まり、注目されています。この流れは今後も拡大していくことが予想されるので通貨としての流動性が追加されることになります。
これらの理由により仮想通貨は注目され取引のボラティリティも大幅に増えました。
3.仮想通貨の今後の展望について
仮想通貨が注目され価格が上昇する可能性については上記にさんざん記載しました。
逆に仮想通貨の価格が大きく下がる場合はどのようなケースがあるかというと世界中の国が仮想通貨を認めない場合です。始めに記載しましたが仮想通貨は法的に認められた通貨ではありません。これは法律の整備がなされたいないため黙認されている状態です。仮想通貨に対し規制が始まると仮想通貨は通貨としての価値がなくなるので価格は大きく下落するでしょう。
しかし、仮想通貨の根底にあるブロックチェーンという素晴らしい技術を国が放棄するということはその国の衰退を招きかねないため、ここまで広がりを見せた仮想通貨が規制されることはまずないでしょう。
もし、1つの国が仮想通貨の取引を規制した場合自国の通貨が他国に流入しその国のインフレリスクが大きく上昇することになります。そのため事実上、規制できない状況になってます。
これらのことを踏まえると今後は需要が上昇するのに供給量が減少するため価値は上がる一方であることが予想されます。
4.まとめ
仮想通貨に投資すべきかというとポートフォリオの一部に組み入れることは債券を買うことと同じような効果あります。
金や債券、コモディティなどの価格の変化が小さいものに投資をすることで、コロナ時のような暴落時も心が安定するので、数パーセントは保有する事をお勧めします。