コモディティ、ビットコインはまだまだ上がる？
コロナウイルスのパンデミックの影響で世界中の政府が自国の通貨供給量を増加させました。世界中で各国の国債（借金）が莫大に膨れ上がりました。国債は元本が保証されてたうえ毎年金利を生んでくれるためリスクのない資産であると言われていいます。
しかし、これだけ世界中でパンデミックが拡大するとこの元本が保証されているという意見に疑問を持たなければならないと思います。
理由はインフレによる通貨の価値が下がることが予想されるからです。
パンデミックが起こる前までは世界中でインフレ率は年間0.2％と世界中で暗黙の了解のもと通貨の供給量が調整されていきました。0.2％という数字に学術的な根拠はありませんが、30年間でインフレ率が2倍になる数字です。30年間は人間が現役で働く期間に近い数字なので、現役世代1世代分で2倍にすることがちょうどよいとされてきました。
しかし、これを2020年、2021年の財政支出の大幅な拡大により大幅に上にブレイクアウトすることが予想されています。これにより、供給量に限りがある、コモディティ、ビットコインの需要が高まっています。コモディティやビットコインは供給量に限りがあり、通貨と違いいくらでも生み出せるものではありません。コモディティ特に金や銀、銅、プラチナなどは工業製品にも使用されますし、装飾品などにも使用され将来的にも需要がなくなる可能性が低いです。そしてここ数年で急速に知名度と信頼を確立したビットコインをはじめとする暗号通貨も世界中の通貨と為替でき、最近では仮想通貨で決済も行えるため通貨としての利用もできるこためその需要が急速に増加いています。
金、ビットコインは2020年から2021年の年末年始に暴騰しました。
これは世界中の機関投資家だけでなく個人投資家も国債や預金もインフレによるリスクがあることに気づき他の資産にポジションをローテーションしたことが考えらますす。
年末に購入したビットコインが2週間で1.5倍ほどに膨れ上がっていることを考えるとこれがバブル相場で、大きく下落する局面が来ることは容易に予想出来ます。それでもしばらくは買い持ちしようと考えています。インフレはコロナウイルスのパンデミックが落ち着き世界的に経済が回復した時初めて急速に進むことが予想れるのインフレどころかデフレのこも次期にバブルの可能背が高くても買い増していき、数年後の大幅な上昇時にその恩恵を受けたいと考えています。
米国10年国債金利が1％を超える！！
米国の民主党は財政支出がを増やすことを公約としているため、今後国債が増加することが予想される。このことから、インフレが加速することが予想され国債が売られました。その結果イールド（将来の金利予想）が上昇しました。イールドが上昇すると株価、特にグロース株が下落するという相関関係があります。
1月6日はS&P500は上昇した一方でハイテク株などのグロース株を中心のQQQは下落しました。
これは民主党のバイデン氏の政策がGAFAなどのハイパーグロース株に対し悪影響を与える可能性が高いものバカりであることも考えられる。
世界中でパンデミックに対し莫大な財政支出を行いました。そのため世界中でインフレに進むことが予想されています。
そのためビットコインをはじめとする仮想通貨が上昇を続けています。
また、金や銀などのコモディティも上昇トレンドには入りました。
米国はコロナウイルスのパンデミックの中ハイパーグロース株を中心に急速に復活し、最高値を更新し続けましたがとうとうその雲行きが悪くなってきました。
一方で、国債の金利が上昇したことを受け銀行株が急激に上昇しました。
このことから2021年はハイパーグロース株投資の時代からバリュー株投資への投資のトレンドが変わりそう年始のチャートでした。
そのためエネルギー株や銀行株お購入を検討しています。
ジョージア州上院選挙 民主党が2議席獲得！
1月5日（現地時間）に行われたジョージア州の上院選挙の結果が確定しました。
結果は非常に僅差ではあったが2議席とも民主党が勝利しました。
これを受け上院は民主党50議席、共和党50議席となり上院の決定票はハリス副大統領が握ることになります。下院も民主党が過半数の議席を獲得しているためバイデン次期首相の政策が可決されることになります。
この結果を受けクリーンエネルギー関連株のETFであるICLN（iShares Global Clean Energy ETF）は7.2％上昇し、時間外取引でも約6％の上昇しています。そして、同じくクリーンエネルギー株であるPBW（Invesco WilderHill Clean Energy ETF）も6.18％上昇し、時間外で焼く5.5％上昇しています。どちら6日はボリュームが非常に高いことを考慮すると同じような上昇はいつまで続くか疑問です。しかし、バイデン政権の4年間はおいしい多いをする業界であることは間違いないので投資する価値はあると思います。
イギリスで3度目のロックダウン！株価への影響は？
コロナウイルスの変異株の影響でイギリスでは3度目のロックダウンになりました。
５日、イギリスでは１日の新規感染者数が初めて６万人を超え、国家統計局の試算によりますと、ロンドンでは先週の段階で３０人に１人が感染していたということです。
ロックダウンを受け経済への影響はあるはずではあるがFTSE100（ロンドン証券所に上場する企業のうち時価総額上位100銘柄で構成された指数）は下落どころか3.47％上昇しました。このことからイギリスのロックダウンはすでに株価に盛り込まれていた可能性が考えられています。
テクニカル分析的には日足チャートを眺めるとボリンジャーバンド2σを上にブレイクアウトしたことから短期的に上昇トレンドに入ることが予想されます。また、RSIとMACDも上昇の傾向があるのでやはりロックダウンのさなかイギリス株価は上昇することが予想されます。
しかし、ロックダウンによる経済への影響は大きいため、中長期的には企業の経営を圧迫していきます。
そのため、ロックダウン時に需要が上昇する企業のみが株価を維持できる公算が大きいです。それでもイギリスはコロナウイルスの変異株によるパンデミックが拡大しているためファンダメンタル的には不安要素が大きいです。
今回のイギリスの株価のチャートを分析して理解したことは株価には将来を織り込む可能性が大いにあるということと短期的にファンダメンタル以上にテクニカル分析が有用であるといことです。
FIREを目指し、本業のサラリーマンの仕事がある以上、各企業のファンダメンタル分析を行う時間をとれないことや分析するための情報も機関投資家にはかなわないためETFや大手株などに分散投資を行い、小さな利益でも回数を多くすることが資産を増やす最短ルートであることが理解できました。
コロナウイルスの変異株の影響でパンデミックは今後も数か月続く可能性があります。昨年12月に承認されたワクチンが変異株に対して効果がない場合、変異株にも効果のあるワクチンが完成するまでパンデミックが落ち着かないことになります。
コロナウイルスの感染拡大により昨年の2月、3月には世界的に株価が大幅に下落し、1年かけて回復してきたがここにきて新たに問題が生じてしまっています。投資家にとって苦しい1年となることが予想される報道が多いですが、少しづつFIREに近づいていけるよう日々精進していきたいと思います。
2021年1月は絶好の買い場？
緊急事態宣言は7日に発令する方針の表明した。
今回の緊急事態宣言は1都3県（東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県）を対象に1ヶ月程度を予定していいます。
これを受け、日経平均は4日に一時大幅な下落をしたが5日は0.37％安と少しの下落にととどまりました。
5日にはアメリカのジョージア州の上院選の決戦投票が行われます。現在のアメリカの上院は民主党48議席、共和党50議席です。もしジョージア州の2議席を民主党が制した場合、上院はハリス次期副大統領（民主党）が決定票を握ることになります。
そうなれば上院下院ともに民主党が主導権を握ることになるので民主党の掲げる法人税の引き上げなどの米国株投資家にとって良くない法案が可決される恐れがあります。
これを受け4日は米国株は全体的に下落しました。
日本では緊急事態宣言による株価の下落、アメリカではジョージア州の上院選による先行き見通しが立たないたために下落しました。
そのため1月は上記のことから株価が下落することが予想される。
日本株は緊急事態宣言の解除やコロナウイルスのパンデミックの縮小があれば経営が改善されることが予想される株を下落局面に買い増すことができればおおきなリターンを得ることが出来ると思います。
緊急事態宣言の解除とともにGoToキャンペーンも復活するることが予想されるので、旅行会社、航空株は1月の注目セクターです。
米国株では、バイデン政権の恩恵株に改めて注目が集まることが予想されます。
バイデン政権は「環境」を重視しており、パリ協定にも復帰する意向を示しています。そのために4年間で２兆ドルの資金をクリーンエネルギー開発なのどに出資します。そのためクリーンエネルギー業界は大きな技術革新が洋装され業過全体に期待が高まっています。このことを受け業界全体の株価もバイデン政権発足から上昇を続けています。この代表例がテスラです。
また、雇用の拡大のためにインフラ整備も行うことが公約として掲げられているためキャタピラー（CAT）なども上昇し続けており、今後も引き続き上昇が予想されています。
米国株投資をはじめ気づいたことは日本とは比較にならないほど大統領（首相）や政権の影響力があるということです。
日本では首相が変わることでここまでおきな株価の変動はありません。しかし、米国では非常に大きな影響があります。
1月は割安株の発掘をしながら短期投資も楽しみながらお金を増やしていきます。
緊急事態宣言によって日経平均は暴落する？
2021年1月2日に1都3県の知事が政府に対し緊急事態宣言の発令を要請しました。
これに対し菅首相が「緊急事態宣言の再発例」決断しました。
期間は1月9日から1ヶ月程度を検討していると発言していました。詳細な条件はいまだ明言されていませんが、高等学校までの学校はこれまで通り運営するとの発言もありました。これは1月～2月にかけて受験があることが大きな要因であると考えられます。がこの時期に首都圏の学校だけ登校を制限してしまうと学業に差が生まれることが懸念される。学校内でのクラスターが発生してしまえば同学校全体で受験ができないことを考えると慎重な考えが必要になると思ます。
前置きが長くなりましたが、緊急事態宣言が日経平均に与える影響は間違いなく悪影響です。
2020年4月に発令された緊急事態宣言時は日経平均にほとんど影響がありませんでした。だからと言って今回も影響がないと考えられません。
前回の宣言時との違いは、すでに経済がボロボロであるということです。
日本政府は国の借金はコロナの影響もあり約990兆円です。日本全体のGDPは約500兆円ですので国債の対GDP比が200％です。諸外国では高くても150％ほどですから世界的にみてもトップクラスの比率です。そのため緊急事態宣言により保障等の予算を考えるとこれ以上に借金が膨らむことが予想されます。
また、パンデミックによる影響を大きく受けた企業はすでに倒産の危機に瀕している企業が数多くあることを考慮すると倒産リスクのある企業の株価は大暴落することが予想されます。
以上のことを考慮して2021年1月は投資先の検討に注力しコロナウイルスへのワクチンが日本国内でも接種が始まるなどの良いニュースが出そうなタイミングですぐに動けるようにキャッシュポジションを高めてくことが得策だと思いました。
日経平均の暴落と円安が進んでくれると米国株をメインに投資している投資家は得をするで日本政府に破綻しないギリギリまで謝金を膨らませてほしいと思いました。
2021年は先行きの不安な幕開けでしたがこんな状況でも積立投資は長期的な目線でハ資産が増えていくので面白いです。
米国高配当ETFの現実
アメリカでは高配当株を集めた分配利回りが高いETF（上場投資信託）が存在します。
その中でも特に人気かつ優良な3つのETFに3カ月間投資を行った現実を紹介します。
優良米国高配当株３選
まずはそれぞれのETFの詳細をまとめます。
1.バンガード米国高配当ETF（VYM）
・株価 ＄91.51（2020/12/30現在）
・分配利回り 3.21％
・経費率 0.06％
・3年騰落率 17.01％
・組み入れ上位銘柄
| 1 | JOHNSON & JOHNSON ORD | 3.75% |
| 2 | PROCTER & GAMBLE ORD | 3.47% |
| 3 | JPMORGAN CHASE ORD | 3.08% |
| 4 | VERIZON COMMUNICATIONS ORD | 2.45% |
| 5 | PFIZER ORD | 2.05% |
2.SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF（SPYD）
・株価 ＄32.94（2020/12/30現在）
・分配利回り 5.00％
・経費率 0.07％
・3年騰落率 1.27％
・組み入れ上位銘柄
| 1 | INVESCO ORD | 1.72% |
| 2 | VIACOMCBS CL B ORD | 1.58% |
| 3 | XEROX HOLDINGS ORD | 1.55% |
| 4 | REGIONS FINANCIAL ORD | 1.55% |
| 5 | SIMON PROP GRP REIT ORD | 1.51% |
・株価 ＄32.94（2020/12/30現在）
・分配利回り 4.09％
・経費率 0.08％
・3年騰落率 8.59％
・組み入れ上位銘柄
| 1 | EXXON MOBIL ORD | 8.92% |
| 2 | AT&T ORD | 8.75% |
| 3 | CHEVRON ORD | 6.33% |
| 4 | JOHNSON & JOHNSON ORD | 6.20% |
| 5 | VERIZON COMMUNICATIONS ORD | 6.18% |
以上が各ETFの詳細です。
ETFを見るうえでは以上に記載したもの以外にも確認しなければいけないことはありますがその辺はこの3つのETFは問題ないので割愛しました。比較するうえで気にするべき項目についてまとめてみました。
それぞれのETFの特徴を簡単にまとめるとこうなります。
VYM 株価上昇 80点 配当金 20点
HDV 株価上昇 50点 分配金 50点
SPYD 株価上昇 20点 分配金 80点
高配当株に投資してみたい方々は参考にして頂ければ幸いです。
投資を始めたころはほとんど知らなかったのですが、実は配当金が高い企業は成熟しきっている企業（成長期が終わり、業績が安定している企業）が多い。そのため配当金を5％以上も出してくれる企業というのは総じて、成熟している企業なので、株価も安定しています。そのため株価の上昇によるキャピタルゲイン（値上がり益）はあまり期待できない場合が多いです。
また、このような配当金を目当てに投資する場合は米国株がおすすめです。
これはアメリカという国が株主を大切にする国であるためです。
配当金は投資を始めてすぐ簡単に利益が出たことを実感できるので、これをポートフォリオに組み入れるだけで楽しく投資ができています。
